SDGsが目指す世界のエネルギーサービスとは

産業革命以降、私達はさまざまなエネルギーを生み出し、生活は便利になりました。

しかし、化石燃料の使用は環境問題に悪影響を及ぼすことから、より安全でクリーンなエネルギーの普及が求められるようになっています。

今回は、世界のエネルギーサービスの現状と課題、クリーンなエネルギーを普及させるために何ができるのかを確認していきます。

１．「SDGs目標7．エネルギーをみんなにそしてクリーンに」とは？

2015年に国連によって採択されたSDGsは、持続可能な世界を実現するための17の目標と、それらを達成するために必要な169のターゲットから構成されています。

その7番目の目標に「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」というものがあり、以下のような具体的なターゲットが掲げられています。

7-1. 2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
7-2．2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
7-3．2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。

簡単に言えば、再生可能な自然エネルギーを中心としたクリーンなエネルギーを安定的に供給すること、さらには、すべての人がその恩恵に与れるようにする取り組みです。

現在、電力のエネルギー源は化石燃料が主流ですが、資源の枯渇や環境への影響が危惧されています。そのため、環境負荷の少ない自然エネルギーへの変換が求められていますが、安定供給のためには、火力や原子力を利用せざるを得ないというのが現状です。

そういった事情から、いま世界で注目されているのが「エネルギーミックス」です。エネルギーミックスとは、さまざまな発電方法を用いて必要な電力量を賄う方法で、発電方法に問題が生じた際にリスクを分散できるメリットがあります。

エネルギーミックスで安定供給を行いながら、いかにクリーンエネルギーの割合を増やしていけるかが、課題となっています。

２．世界のエネルギーサービスの現状

それでは、世界のエネルギーサービスの現状を見てみましょう。

世界のエネルギーサービスの普及率

国連広報センターによると、開発途上国や紛争地域を中心に、電気が使えない未電化地域に暮らす人は約11億人いると言われています。

さらに、電力が足りず、料理に薪や炭を使っている人は約30億人にのぼり、煙によって健康被害を受ける人も少なくありません。

電気が使えない理由として、人口に対する発電量不足、地域の事情による送電線の未設置などが挙げられますが、貧困によって電気を買うことが出来ない人々も大勢います。

世界のエネルギーミックスの割合

世界のエネルギー源には、各国さまざまな特徴があります。ここでは、国連エネルギー機関が2015年にまとめたデータをもとにご紹介していきます。

アメリカのエネルギー源の割合は、石炭や石油などの化石燃料が65％以上を占め、原子力は20％弱、残りが再生可能エネルギーとなっています。豊富な天然資源に恵まれている上、積極的に石油などを輸入していることから、化石燃料に比重が置かれていますが、近年では再生可能エネルギーの導入にも注力しています。

ヨーロッパに目を向けると、フランスが電力の80％近くを原子力に頼る一方で、イタリアは原子力を使用せず化石燃料による電力で60％を賄うなど、地域や国によってエネルギー事情も取り組みにも大きな差があることがわかります。

また、中国をはじめとしたアジア諸国では、化石燃料への高い依存が見られます。特にシンガポールやインドネシア、マレーシアなどではエネルギーの90％前後を化石燃料に頼っています。

そして日本も、東日本大震災を受けて多くの原子力発電所が停止したことから、現在は電力の80％以上が化石燃料によるものとなっています。しかし、昨今では、さまざまな補助金や助成金を制定することで積極的に再生可能エネルギーの導入を促しています。

世界のエネルギーによる経済効率

低コストで安定したエネルギー供給は、経済効率性を向上させます。

安価な電力による生産活動は利益が大きく、電気料金は各国の経済効率性を測る指標のひとつとされています。

例えば、自国にシェールガスや油田を抱えるアメリカは電気料金が安く、電力資源が乏しいドイツやフランス、日本では電気料金が高い傾向にあります。安い電気料で製造が出来れば、原価を抑えることが可能になるため、利益率は上がり、市場においても有利になります。アメリカ経済が強い理由もこのためです。

また、電気の消費動向は各国に特徴があり、それぞれの特性を見ながらエネルギー政策を打つことが求められます。

資源エネルギー庁のデータを基に日本を例に見てみると、日本では産業のうち電力を最も消費する製造業が輸出の72％を占めており、電気料金を下げることが貿易黒字拡大につながると推測できます。また、家庭の電化率も52％と高い水準となっていることから、電力価格を下げることは生活基盤の改善につながるといえるでしょう。

産業用・家庭用ともに、安定した安価な電力を供給することが今後の日本経済を支えるカギとなることは間違いありません。

３．現在のエネルギーサービスの課題

SDGsなどで取り挙げられているように、エネルギーの安定供給、クリーン化が進められていますが、現在のエネルギーサービスにはどのような問題があるのでしょうか。

ここでは、現状の課題についてご紹介していきます。

化石燃料の使用による地球温暖化

石油や石炭などの化石燃料を使用すると二酸化炭素が発生し、地球温暖化の大きな要因のひとつとなります。化石燃料の燃焼により発生する二酸化炭素は、太陽から降り注ぐ熱を吸収し、空気を温め、地球全体の気温を上昇させます。

産業革命前はわずか280ppmだった二酸化炭素は、2013年には400ppmを超え、急速な勢いで増加しています。結果として、2005年までの100年間で世界の平均気温は0.74℃上昇し、平均海面水位は17cmも上昇しているのです。

地球温暖化の解決は喫緊の課題であり、SDGsを含め様々な世界目標が定められています。

人口増加と経済発展によるエネルギー消費量の増加

世界の急速な人口増加により、エネルギー消費量が増え続けると、有限な化石燃料などのエネルギー源が枯渇する恐れがあります。

先進国では出生率は軒並み減少傾向にありますが、世界全体で見た人口増加は留まるところを知りません。国連の調査によると、2019年に77億人だった世界の人口は、2050年には97億人を突破し、2100年には109億人に達することが予想されています。

人口が増えれば、それだけ生活に必要なエネルギーも必要になりますが、人口増加地域のインフラは十分に整備されているとは言えず、膨大な化石燃料の使用による加速度的な環境破壊や化石燃料の枯渇が懸念されています。

不安定な資源供給と価格

現在、エネルギー源の主流となっている化石燃料は国によって産出量が異なります。例えば石油であれば、ベネズエラ、サウジアラビア、カナダなどが高い埋蔵量をほこり、石炭であれば、中国、アメリカ、ロシアといった国々が続きます。

化石燃料は限られた地域でしか産出されないため、内戦などで産出国の情勢が不安定になると、その地域にエネルギーを依存している国は大きな影響を受けることになります。

また、石油などは価格の変動が激しいため、貧困地域や開発途上国などへの安定供給が難しいという問題があります。

４．クリーンなエネルギーを普及させるために

「クリーンエネルギー」の定義には、さまざまな解釈があります。

例えば原子力発電は、二酸化炭素は排出しないものの、放射性廃棄物を発生させるため、クリーンエネルギーに含めるか否かは、国や団体ごとに判断が分かれています。また、水力発電所についても、大規模なダム工事が環境破壊につながることから、クリーンエネルギーに分類するべきではないといった意見もあるのです。

現在、クリーンエネルギーの大きな柱となっている発電システムには、太陽光発電や風力発電、地熱発電といった再生可能エネルギーがありますが、これらは、天候などに左右されやすく安定と効率化に問題を残しています。

そのため、一足飛びに再生可能エネルギーのみに頼ることは現実的に困難ですが、環境問題や人口増加を考えるとエネルギーのクリーン化は一刻を争う問題であり、すべての人々が持続可能なエネルギーを使えるように、SDGsという共通目標に向けて最善を尽くす必要があります。

５．まとめ

世界では10億人以上の人たちが電気を使わずに生活しています。そして、エネルギーサービスが進んでいる先進国においても、化石燃料は未だ欠かせないエネルギー源です。

二酸化炭素を排出する木材や化石燃料の利用は、資源の枯渇や地球温暖化など多くの問題をはらんでいます。SDGsが掲げる「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」を実現させるために、さまざまな手段を講じていかなければなりません。